経済産業省が発表したデータから今後のニーズの変化を読み取ると、苦境だったフィットネス関連の再上昇が期待できそうです
2021年8月16日に経済産業省が発表した「第３次産活動指数（スポーツ施設提供業）の推移」。その中身を見てみると今後のフィットネス関連事業のニーズが見えてきます。
2020年春の緊急事態宣言発令時に最も需要が落ち込んだスポーツ施設提供業。名指しでトレーニングジムが槍玉に挙げられたこともありますがやはり影響は大きくあったようです。
その後緊急事態宣言解除後にある程度利用数は回復しましたが2021年4月の第5波によって再びグラフは下り坂。これだけを見るとやや悲観的になります。
ただ、前回がそうであったように、ここに来てのコロナ禍の急激な収束に伴い前回のように一気に需要が回復する可能性があるのではないでしょうか。
コロナ禍でさらに健康に対する意識が高まっている
スポーツ庁が毎年実施している「スポーツの実施状況等に関する世論調査」を見てみると、2020年のコロナ禍でもスポーツの実施状況は増加していることがわかります。
さらに総務省が発表している「家計調査」内の「ひと月当たり運動にかけた支出金額の推移」を見てみても2021年の春にスポーツクラブ使用料が一気に回復している様子がわかります。
もともとトレーニングへの需要が高まりつつあった中で、コロナ禍による「大型ジム」利用よりも「小規模ジム」や「パーソナルトレーニング」に意識が向いている中で、このままコロナの収束に向かえばこれまで以上にパーソナルトレーニングに対する需要が上がるのではないでしょうか。
その時のための準備を整えることも必要かもしれません。
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参照：経済産業省「コロナ禍で苦戦するフィットネスクラブ」
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